心の病・太陽光発電が環境を破壊する愚の骨頂 2021.2.23

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心に明かりを!ジロコのブログです。

やり放題の?通販に消費者庁が口出ししてきました。

そうは言っても30分以内なら1万円引きなんていうことにはシラーという態度が見えます。

いくらで売ろうと売り手の勝手だわああ! 

 

ネットを徘徊しても違法行為とは言えないようです。

色々と波風が絶えない太陽光発電

ジロコは地球を太陽光パネルで覆って醜くすれば 

地球神が怒るばかりではなく太陽が怒るぜえええ! 

と、感じます。

太陽は天照大神(アマテラスオオミカミ)と呼ばれる天を照らす神であり

太陽光発電パネルで覆われた醜い地球を見て

照らすのやめたわあああ!

なんて態度になれば

たちどころに人類は終末をむかえるでしょう。

<バカジロコ!妄想が認知症レベルだわああ!>

バカジロコ

太陽光発電の顛末は?

誰かが儲けたでがーすー!

レジ袋廃止、プラストロー廃止なども

誰かが儲けたでがーすー!

地球環境の改善に寄与しているのか?

あなたは疑問に思いませんか?

❝【独自】川が汚れてから住民気づく…太陽光発電巡りトラ続発、条例で規制も

再生可能エネルギーの代表格である太陽光発電を巡り、全国で少なくとも138の自治体が、施設の設置を規制する条例を定めていたことがわかった。東日本大震災後、導入拡大が図られた一方で、景観の問題などから各地で住民の反発が相次ぎ、対応を迫られた自治体が、「防衛策」として独自ルールを定めた背景が浮かぶ。(加藤哲大、山下真範)「後略」❞
 
 

今だけ金だけ自分だけ思想から逃れられない人類の未来は?

そうは言っても今はコロナ騒ぎでそれどころではないでしょう。

だったら30年後の脱炭素は何なんだよう?

30年も先のことを考えている場合か?

あのトランプ氏もそのように考えていると想像されます。

❝バイデン政権が「思想警察」発足へ!? 陰謀論やQアノン封殺、そして全世界の思想統一へ… CIAが情報操作! 

 

,

就任直後から40もの大統領令を発行してスタートダッシュを切っている感のある米バイデン政権だが、いったい何をそこまで急いでいるのか。そして、この新政権に“思想警察”の設立を呼び掛ける声も発せられている。今後、自由の国・アメリカで言論が封殺される事態を迎えるのか。


■バイデン政権で“現実の独裁者”が出現する?

 選挙日から2カ月以上を要して勝敗が決した前代未聞の2020年アメリカ大統領選挙だったが、選挙の不正を追及する動きはまだ終わっていない。

 とはいえ昨年12月の時点でバー司法長官は大規模な不正選挙が行われた証拠は見つかっていないと述べ、バイデン優勢の基調のまま年を越し、新年1月6日には議事堂乱入の一件があった。これでトランプ支持者と民主党支持者の“分断”は決定的なものになったといえるだろう。

 そしてバイデン新政権が発足した今、リベラル側の論客からバイデン政権に“思想警察”の導入を進言する声があがっている。トランプ支持者の「不正選挙追求」と「中国発のコロナウイルス」という2つの“陰謀論”を封殺するべきであるというのだ。「後略」❞ バイデン政権が「思想警察」発足へ!? 陰謀論やQアノン封殺、そして全世界の思想統一へ… CIAが情報操作! (tocana.jp)

 

思想警察何てこの国に誕生しやすいと感じるジロコです。

しかし今のところ思想警察何て検索してもヒットしません。

国際金融資本を非難するものは直ちに拘束じゃああ!

なんて言う世界にならないことを否定できません。

この国の政策は国際金融資本の代理人により進められている?


そのように感じられれば


まだ認知症になっていないかもしれません。
 
いずれ国際社会から、思考を持たない国民の国
 

ゾンビ大国日本

なんて呼ぼれる日も来るかもしれません。

そうは言っても思考しないで生きていったほうが楽だぜええ!

SWポンですむわあああ!

なんていう国になるでしょう。

 

食料自給率なんてどうでもいいでがーすー!

外国にドンドン売ってボロ儲けするでガーすー!

引用画像アメリカ大統領選挙の真相と世界を牛耳る国際金融資本の正体とは⁈バリ ...

かつて、半島の南に日本と言う国があったとさああ!

いじり画像

国民が思考を取り戻さないと

大変な事態が待ち受けているでがんす! 

とジロコは警鐘を鳴らします。

ジロコ

G7の財政拡大決意表明と、菅政権の中小企業改革

テーマ:

【三橋TV緊急特番】菅総理よ 飲食店の生の声を聞け!(新橋やきとんユカちゃん店主ご出演)


https://youtu.be/T3LVfwX8zuE

 

 日本の大手紙は全く報じていませんが、実は2月19日のG7首脳会議では、
経済回復支援のため、政府支出を継続するとの決意」
 が表明されています。
 もちろん、G7首脳の中には、菅義偉内閣総理大臣も含まれています。

G7首脳、経済への財政支援継続を表明-東京五輪開催の決意支持
 主要7カ国(G7)首脳は19日、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)による打撃からの経済回復支援のため、政府支出を継続するとの決意を表明した。
 バイデン氏にとっては米大統領就任後初めてのG7首脳会議となった。バーチャル形式で行われた同会議でG7首脳は、公衆衛生の危機後に世界を「より良い形で立て直す」方法について重点的に討議した。議長国は英国。  
 会議後には「雇用を守るとともに、力強く持続可能で均衡の取れた包摂的な景気回復を支援するために、経済を支え続ける」との声明を発表した。(後略)』

 リーマンショック後と同じく、主要国は「共に財政拡大」のフェーズに入っているわけですが、日本はどうでしょうか。
 わたくしには、菅義偉首相は「中小企業改革」以外にはほとんど興味がないように見えます。

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 首相の諮問会議「成長戦略会議」hは、竹中平蔵やデービッド・アトキンソンが主導し、中小企業改革以外はほとんど議論していません。
 彼らの中小企業改革は、G7で「国際的」に求められている財政拡大と方向が正反対になります。


 何しろ、彼らの、
「中小企業の苦境を放置し、M&Aで身ぎれいな中堅企業と化し、余剰人員を解雇し、不採算部門は廃止し、高く売り飛ばす」
 というビジネススキームは、国内がデフレ状況であることが前提なのです。


 彼らにとって、コロナ禍ですら「ビジネスチャンス」でしかありません。

 

 というわけで、コロナ禍から国民や企業を救い、日本をデフレ脱却させる「総需要を拡大する財政支出」は、何としても防がなければならないのです。


 が、さすがに、
「俺たちがぼろ儲けするために、日本のデフレを放置する。総需要拡大策など、やらせない」
 とは言えないため、アトキンソンのようにからめ手でやってくるわけです。
 

 先日のアトキンソンの寄稿「デフレだから生産性向上は無理」という勘違い 生産性向上率とインフレ率には負の相関がある は、
(1)「デフレだから、生産性の向上は無理」
(2)「総需要が不足しているから、財政出動が必要」
(3)「積極的に財政支出を増やせば、生産性は上がる」
 の三つを否定にかかっているわけで、完全に「総需要拡大派」狙い撃ちです。


 さらに、寄稿を、
『日本は前者の悪いデフレに陥っているという仮説に立つならば、需要を増やす必要があるという結論になります。その延長線で、政府が財政支出を積極的に増やすべきという主張が出てくるでしょう。
 しかし、政府支出さえ増やせば需要が戻ってデフレではなくなり、生産性が上がるというほど単純なものではないことも、真剣に考える必要があります。
 要するに、生産性の向上というのは、インフレやデフレが直接的にもたらすものではなく、他の要因が複雑に絡んでくるので、さらに根本的な要因を探し出さなくては、答えにたどり着けないのです。 
 次回は生産性向上の観点から「総需要が足りないから、財政出動が必要」という説の是非について検証して、この複雑な関係を考えます。』
 で、結んでおり、自分たちの「中小企業改革というビジネス」を推進するために、財政出動を妨害する気満々です。


「日本の生産性が低迷しているのは、総需要の不足というデフレが原因ではない」
 というレトリックで、デフレ対策を妨げ、中小企業の数を減らすことで儲けようとしているわけでございます。


 というわけで、反対側で中小企業改革を進めている以上、菅内閣が「サミット」の決意表明通り、財政拡大に転じる可能性は低いと思います。
 野党にとっては、チャンスではあります。

立憲民主党がMMT派の代表格・藤井聡さんを財務金融部会に招聘
 立憲民主党が、MMT、現代貨幣理論の日本における代表格の論者である、元安倍内閣官房参与、藤井聡・京大教授を財務金融部会に招くことが分かりました。
 部会は、月曜日(2/22)の衆議院財務金融委員会の「特例公債法案」(204閣法4号)の参考人質疑3時間コースが終わった後の夕刻に、衆議院議員会館で報道陣非公開で開かれます。
 立憲民主党財務金融部会長は、牧山弘恵参議院議員。
 藤井教授は、野党期の自民党の二階俊博・元幹事長らが打ち出した「国土強靭化計画」の理論的支柱として知られ、政権交代後は内閣官房参与を兼任しました。積極的財政支出だけでなく、ジャネット・イエレンFRB副議長(現・財務長官)や、日銀の黒田総裁らの量的金融緩和を理論的に「正しい」と裏付けた、ニューヨーク州立大学のステファニー・ケルトン教授の来日講演にもかかわりました。(後略)』

 世界は変わりつつある。
 日本の政治においても、与党も、野党も、そして国民も変わらなければなりません。
 積極財政が大前提で、その上で政策メニューを競うという「真っ当な国」にこのタイミングで転換できなければ、我々の世代ではもはやチャンスはないかも知れないのです。

「今こそ積極財政への転換を!!」に、ご賛同下さる方は、↓このリンクをクリックを!”

G7の財政拡大決意表明と、菅政権の中小企業改革 | 三橋貴明オフィシャルブログ「新世紀のビッグブラザーへ blog」Powered by Ameba (ameblo.jp)

 

今だけ真実を悟り

引用画像

国民が怒りをあらわにしなければ

ジロコ

多死社会に陥るでしょう! 

仏のジロコ

国民が仏になったほうが樂だぜええ!

なんていう世界になれば・・・・・

 

なってみればわかるぜえええ!

 

続けべええ!

書きやむべえええ!

 

ムームージロコ
®ムームージロコ

注)引用文以外は筆者であるジロコの感想です。
< >内は多重人格であるジロコの中のもう一人のジロコが言っています。
引用画像をクリックして書籍が購入できてもジロコには報酬が生じません。
引用文内で講座等をお申し込みされてもジロコには報酬が発生しません。
お願い)筆者は日本語以外はわかりませんので、コメントは日本語でお願いします。
©2021 riter-jiroco.com ムームージロコ

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