心の病・滅ばされ行く?日本 2021.1.24

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心に明かりを!ジロコのブログです。

1347年から4年間に黒死病でヨーロッパの人口の3分の1が消えたそうです。

マッ、その頃も人々はあっちいってほい、こっちきてほいだったそうです。

渡り鳥かよう?

今も人類が盛んにあっちいってこっち来ています。

グローバル化よう?

世界をまたにかけて儲けるがーす―なんて思想がいかにリスクが高いかを神が知らしめたのかもしれません。

感染が少ない地方に人々が避難したため、地方も感染が蔓延し、人口の3分の1が消えたそうです。

今ではGOTOごっこで人々をあっちいってほい、こっち来てほいなんてやって

もう出かけるのはやめてほしいがーすー!

なんてことになってるようです。

時短要請に応じた店は

思いっきり短時間で儲けるがーすー!

なんてところはまだ出ていないようです。

17時から19時の2時間

思いっきり飲んで食って1980円ですーがー!

なんて店が出てきて来店者の行列ができたら?

<バカジロコ!仮定でものはいえないわああ!>

バカジロコ

ジロコはGOTOごっこなどやらずに飲食業、宿泊業などは完全休業させ、粗利を全て補償する

そして納入業者などの粗利もすべて補償するというような態度をとれば感染をおくられさせたと日々感じます。

マッ、感染は防げないでしょうから、感染をおくらせるしか方法はないでしょう。

鳥インフルエンザはどうしてんだよう?

<バカジロコ!鳥と人間はちがうがーすー!>

コロナは2023年に収束するのか?

だったら2024年にオリンピック開催できるじゃん!

❝ 千葉・匝瑳市でもアヒルから鳥インフル、5400羽殺処分へ

東京五輪 無観客開催なら…経済的損失2兆4133億円 関西大名誉教授が試算  スポーツニッポン新聞社
 2021/01/23 05:39
宮本名誉教授が試算した経済的損失

© スポーツニッポン新聞社 宮本名誉教授が試算した経済的損失

 新型コロナウイルスの感染拡大の影響で東京五輪・パラリンピックが無観客で開催された場合、経済的損失は約2兆4133億円に上るとの試算を22日、関西大の宮本勝浩名誉教授(理論経済学)が発表した。

 東京都オリンピック・パラリンピック準備局が試算した経済効果を基に各種損失を計上した。大会開催中は無観客のため、観戦者の消費支出はゼロ。グッズの売り上げ減少なども想定され、国内での五輪ムーブは下火となり、約7198億円の損失が見込まれる。さらに大会後のスポーツ振興では、約1兆527億円の損失を予想。加えて、すでに1年間の大会延期に伴って約6408億円の損失が発生しており、合わせて約2兆円を超える経済的損失となる。「後略」❞https://www.msn.com/ja-jp/money/other/e6-9d-b1-e4-ba-ac-e4-ba-94-e8-bc-aa-e7-84-a1-e8-a6-b3-e5-a

コロナに勝った証でがーすーとか

トンネルの先の明るい光なんて言っても

何も意味を感じないジロコです。

<ジロコの人生と同じで意味ないでがーすー>

引用画像

表紙が変われば意味があるのかもしれません。
政権の表紙が変われば?

2024年まで延期したらいくらの損失?

そうは言っても今はそんなことを言ってる場合ではない状況になってきたと感じるジロコです。

明日は我が身か?

コロナの恐怖がじわじわと

❝ 菅義偉、竹中平蔵、大阪維新の会…

売国ビジネスに支配される日本

そして、その安倍政権を踏襲するかたちで誕生したのが菅新政権です。
しかし、その菅政権も、中小企業改革や大手キャリアへの携帯料金の引き下げ要請を行い、
さらに、竹中平蔵、デービット・アトキンソンなどの構造改革派をブレーンとして登用するなど、
国民感情を巧みに操りながら安倍政権以上に日本を破壊する改革を進めています。


さらに、2020年11月には大阪市の解体を決める住民投票が行われました。
橋下徹前大阪市長の時代から大阪維新の第一目標であった「大阪都構想」。
しかし、実体は吉村知事や橋下氏がメディアで語る理想的なものとは大きく違いました。

 

「二重行政が改善されれば年間2000億円が浮く」
→実際は年間数億円程度

「大阪市を解体すればより住民サービスがアップする」
→地方自治体としては権限が最大である政令指定都市から特別区に格下げされるので
 大阪市の頃にできていたことができなくなる。

こうした嘘までついて、大阪市を解体したかったのは何故なのか?

 

そこには大阪市の潤沢な財源を利用してIR、つまりカジノ施設を
作りたかったのではと言われています。

そもそも、橋下氏や吉村知事はカジノ誘致に積極的です。
しかし、重要なのはそのバックに誰がいるのかということです。
それが菅総理と竹中平蔵です。
竹中氏は維新の会の立ち上げにも関わっていますし、カジノ誘致を担当するオリックスの役員でもあります。

さらに菅総理は維新の松井市長とは兄弟分とまで言われるほど仲が良く、
今回の住民投票で大きな変化となった公明党の大阪党構想への賛成に大きく影響していると
言われています。

大阪市の住民の生活は、カジノビジネスのために犠牲になるところだったのです。

今後も日本は菅義偉や竹中平蔵のような人間によって、どんどん切り売りされていくかもしれないのです。
しかし、このような危機が迫っていることを教えてくれる人が誰もいません。
あなたがマスコミなどの間違った情報に騙されず真実を見抜くためには
確かな根拠に基づいて事実を分析する必要があります…「後略」❞https://pages.keieikagakupub.com/cpm_38mkj9_s_d_27800_re/ 

どこかの出版社が「大衆は常に間違っている」なんて言ってますが

ジロコは?

大衆は常にだまされている!

と感じます。

あれほど熱狂されたサバ缶は?

今では100円以下で売ってるぜええ!

タピオカは?

捏造された感動や共感?

洗脳され切ったお花畑思考?

マッ緊急事態宣言のいくすえはどうなるか

ますます狂暴化を増すコロナ

打ち勝った証がでてくるのか?

出てこなければ

いじり画像

 

 

 

人生意味ないと悟れば悩みは消えるかもしれません。

心理をさとっても心理カウンセラーです。

真理を悟れば仏陀だそうです。

ジロコ仏陀

そうは言っても真理は常に闇に包まれ証明することができないかもしれません。

❝ 「日本人消滅」が現実味を帯びる日が来るとは・・・

テーマ:

こんなご時世だから、たまには明るく、、、女子会! [三橋TV第341回] 高家望愛・吉田奈央・saya
https://youtu.be/JtXJm1BN810

さて、様々なデータが証明している通り、日本の少子化の主因は、
「結婚した夫婦が産む子供の数が減っていること」
 ではなく、
結婚が減っている」
 ことです。

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 そして、結婚が減っているのは「実質賃金の低下」と「東京一極集中」が理由です。つまりは、デフレと緊縮財政こそが、日本人を「消滅」に至らしめようとしているのです。


 ようやく、少子化対策白書にも、その事実(結婚の問題であるという事実)を示すデータが載り始めました。(活用している政治家は安藤裕先生くらいですが)

 ちなみに、「結婚の問題」であることを証明する決定的な事実は、やはり「有配偶出生率は減っていない」です。 

【日本の合計特殊出生率(右軸)と有配偶率・有配偶出生率(左軸)】


http://mtdata.jp/data_66.html#yuhaigu

 日本の少子化を引き起こしているのは「有配偶率(結婚しているか否か)」の激減なのですが、「実質賃金引上げ」「東京一極集中解消」という正しい少子化対策は打たれない。理由は、何しろ実質賃金下落や東京一極集中は緊縮財政によるデフレ」という我が国の「国是」によって引き起こされているためです。 

 というわけで、代わりに「待機児童解消」「不妊治療の保険適用」といった「緊縮維持」と両立できる対策ばかりが打たれる。もちろん、待機児童解消や不妊治療を否定する気は全くありませんが、今の日本では「この種の悩み」を持てることが「贅沢」なのでございますよ。


 何しろ、今の若者(特に非正規雇用)にとって、結婚は「贅沢品」なのです。この現実を、いい加減に理解しましょう。
 

 珍しく「有配偶出生率」がメディアで取り上げられていました。 

行動経済学から見たネット型マッチングサービスの課題と期待~コロナ禍における少子化対策として~ – 清水仁志
(前略)少子化の度合いを測る代表的な指標としての合計特殊出生率(一人の女性がその年齢別出生率で一生の間に生むとしたときの子どもの数)は、有配偶者出生率と有配偶率に分解することができる。1980年から2015年にかけてのそれぞれの推移をみると、有配偶出生率はおおむね横ばいで推移しているのに対し、有配偶率は大きく低下しており、合計特殊出生率を低下させる要因となっている。
 少子化の原因は、結婚した人が産む子供の数が減ったのではなく、結婚する人が減ったことにあると考えることができる。 

しかしながら、今も昔と変わらず、若者の多くは結婚願望を持っている。国立社会保障・人口問題研究所「出生動向基本調査」によると、「一生結婚するつもりはない」との回答は1987年から2015年にかけて確かに増加しているものの、「いずれ結婚するつもり」との回答は依然として85%を超えており、高水準を維持している。
 つまり、有配偶率が低下したのは、結婚をするつもりであった者が、結果的に結婚できなかったことにあると思われる。また、独身にとどまっている理由では、「適当な相手に巡り合わない」との回答が男女ともに5割程度存在しており、マッチングの効率化が結婚へと繋がり、少子化対策に有効であると考えられる(後略)。』

 分析はパーフェクトであるにも関わらず、解決策「だけ」間違えています。

 別にマッチングを否定する気はないですが、根本的な問題「実質賃金下落」と「東京一極集中」を何とかしない限り、マッチングが「効率化」されたところで、結婚は増えません。結婚が増えない限り、少子化は解消しない。

019年の日本人の出生数は、約86万5千人。1899年の統計開始以来、最低となりました。2020年はさらに落ち込み、2021年はさらにさらに落ち込むことになります。


 何しろ、婚姻数が激減している(理由は説明するまでもありません)

コロナ禍「結婚危機」深刻 戦後最悪レベル…昨年、10月まで13%減
 新型コロナウイルスの影響で結婚する人が減っている。厚生労働省の人口動態統計(速報値)によると、令和2年1~10月の婚姻数は42万4343件で前年同期(48万9301件)比13.3%ダウンした。11、12月も同様であれば、昨年は戦後最悪の昭和25年(15%減)に次ぐ下落幅となる。婚姻数の低下は出生率にも響くとみられ、少子化対策を重点課題と位置付ける菅義偉(すが・よしひで)政権にとって「結婚対策」が急務となっている。(後略)』

 恐ろしい事実を書いておきます。
 

 現在の日本の緊縮財政が続く限り「中途半端な自粛」と「中途半端な財出」が繰り返され、コロナ禍は収束しません。となると、結婚がさらに減る。

 

つまりは、少子化が「この状況」から加速する。出生数50万人台といった時代も、数年後に訪れるでしょう(下手をすると、2021年・・・)。


 2001年には120万弱だった出生数が、50万人に減る。その状況でも「実質賃金下落」と「東京一極集中」が続くとなると、冗談でも何でもなく「次の次の世代」くらいには日本人消滅のカウントダウンが始まります

 元々、緊縮財政によりデフレが継続し、実質賃金下落と東京一極集中が終わらず、少子化が加速していたのです(特に、第二次安倍政権以降)。


 そこにコロナ禍が襲い掛かり、一気にアクセルを踏み込んでしまった。
 

 解決策は、明らかです。緊縮財政を転換し、コロナ禍を終わらせ、東京一極集中を解消し、(特に)若い世代の実質賃金を高め、雇用を安定化させる。

国民が、
「将来に不安を(相対的に)持たない」
 状況にしない限り、結婚も出産も増えません。そのためには、緊縮財政の転換が最低限、必要なのです。
 

 緊縮財政が、日本人を消滅に追い込もうとしている。この洒落にならない事実を、是非とも広めて下さい。

「緊縮財政を打破せよ!」に、ご賛同下さる方は、↓このリンクをクリックを!❞

「日本人消滅」が現実味を帯びる日が来るとは・・・ | 三橋貴明オフィシャルブログ「新世紀のビッグブラザーへ blog」Powered by Ameba (ameblo.jp)

コロナが2023年まで続くのか?

ワクチンが救世主となり得るか?

昔ジロコが学校で教わったことは

企業の目的は雇用の確保ということです。

今企業の目的は?

ジロコの家

国是で少子化をあおっておきながら少子化対策?

オレオレをあおっておきながらオレオレに注意を?

神は人類にさらなら罰を与えるのでしょうか?

日本の神々は踏ん張り切れるか?

引用画像

早く救世主代行が出現することを願うジロコです。

ジロコ

 

消費税廃止と財政拡大を唱えるものが救世主代行となりえるかもしれません

はんこ廃止やデジタル化で国民が救えるか?

引用画像

全ての国民世帯に毎月10万円支給すれば?

この国の国民の滅亡は防げるかもしれません。

そして誰もいなくなった?

いるわあああ!外国人だらけでがーすー!

 

続けべええ!

書きやむべええ!

ムームージロコ

®ムームージロコ

注)引用文以外は筆者であるジロコの感想です。
< >内は多重人格であるジロコの中のもう一人のジロコが言っています。
引用画像をクリックして書籍が購入できてもジロコには報酬が生じません。
引用文内で講座等をお申し込みされてもジロコには報酬が発生しません。
お願い)筆者は日本語以外はわかりませんので、コメントは日本語でお願いします。
©2021 riter-jiroco.com ムームージロコ

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